日本株リサーチダッシュボード
← ダッシュボードに戻る

日本取引所グループ (8697)

業種: その他金融業

¥2,048.5-3.83%

いまの状態を文章で

2026年11月20日時点の当ダッシュボードの計算値に基づく自動生成の説明です。毎日更新されます。

日本取引所グループ(8697)の株価は2026年11月20日時点で2,049円(前日比-3.83%)。週足の移動平均は13週線2,213円・26週線2,179円・52週線2,002円で、13週>26週>52週の上昇トレンドの並びを保ったまま、株価が13週線付近まで戻ってきた「押し目」の位置にあります(13週線からの乖離率は-7.4%)。

RSI(14週)は45で中立圏、MACDは弱気(ヒストグラムがマイナス)、ボリンジャーバンド(±2σ)では株価が下限の外、一目均衡表では株価が雲の上にあります。

配当利回り(直近12か月の実績配当ベース)は3.76%(3%以上の高配当に該当)、PBRは6.28倍、ROEは30.0%です。直近期の売上高は前期比-17.5%、純利益率は37.2%でした。同業種(その他金融業、21社)の平均と比べると、PBR(6.28倍)は業種平均(1.54倍)より高くなっています。

当ダッシュボードが東証プライム全銘柄に対して機械的に判定している13種類のシグナルのうち、現在は4個(上昇トレンド中の押し目(13週線付近)、BB下限タッチ、一目雲の上、高配当(3%以上))が該当しています。

1株配当の推移は2021年3月期31円→2022年3月期36円→2023年3月期31.5円→2024年3月期45.5円→2025年3月期45.5円→2026年3月期61円(株式分割調整後、決算期ごとの実績)で、直近10期で減配3回(最後は2023年3月期)です。減配したことがある会社は、業績が悪化すると配当も減らす(利益に連動した)配当方針の可能性があります。配当を目的にする場合は、会社の配当方針(累進配当・配当性向など)を決算資料で確認してください。

これらは実データから計算した参考指標であり、投資助言ではありません。売買の判断や推奨を行うものではないため、投資判断は自己責任で行ってください。

この銘柄の要点(データの定義つき)

会社名・コード
日本取引所グループ(証券コード8697、東証プライム)
業種
その他金融業(東証33業種)
配当利回り
3.76%(直近12か月の実績配当ベース: 直近12か月の1株配当77円÷株価2,048.5円。会社予想ではありません)
配当の推移と減配の有無
直近10期で減配3回(最後は2023年3月期)。決算期ごとの1株配当の実績(株式分割調整後): 2021年3月期31円→2022年3月期36円→2023年3月期31.5円→2024年3月期45.5円→2025年3月期45.5円→2026年3月期61円。今期の会社予想は含みません
増収増益の状況
直近の決算期は減収または横ばい・減益または横ばい(営業利益)(前期比 売上高-17.5%・営業利益-22.4%)
データの日付
2026年11月20日時点。株価・配当・財務は Yahoo Finance のデータを毎営業日の引け後に計算し直したもの

株価・出来高推移

チャートに重なる薄い青色の横棒は価格帯別出来高です(週足のみ)。

移動平均線の現在値

13週移動平均
¥2,213
26週移動平均
¥2,179
52週移動平均
¥2,002

RSI(14週)

MACD

ストキャスティクス

%Kが80以上で買われすぎ、20以下で売られすぎの目安です。株価チャート上の緑/赤の点線は一目均衡表の先行スパンA/B(雲)です。

業績推移

指標パネル

過去最安値からの倍率
2.6倍
直近1年の価格モメンタム
+17.0%
直近の売上高成長率(YoY)
-17.5%
純利益率
37.2%
PER(株価収益率)
—要確認
PBR(株価純資産倍率)
6.3倍
ROE(自己資本利益率)
29.95%
配当利回り(直近12か月の実績配当ベース)
3.76%

直近12か月の実績配当ベース: 2026/03/30 36円 + 2026/09/29 41円 = 77円 ÷ 株価2,048.5円(権利落ち日が直近12か月に入る1株配当(株式分割調整後、未払いの中間配当を含む)の合計÷現在の株価。会社予想ではありません)

移動平均乖離率(13週)
-7.4%
13週線まで
+¥165 (+8.0%)
26週線まで
+¥130 (+6.4%)
52週線まで
¥-46 (-2.3%)
売上規模(直近期)
中堅企業(1000億〜1兆円)
半値八掛け二割引の目安
¥747
(参考)計算元の高値
¥2,333

これらは実データから計算した参考指標であり、投資助言ではありません。売買の判断や推奨を行うものではないため、投資判断は自己責任で行ってください。

バックテスト: ゴールデンクロス戦略

「13週線が26週線を上抜けたら買い、下抜けたら売り」という単純なルールを、過去10年の実データで再現した結果です。

取引回数
10回
勝率
20.0%
平均リターン
+5.0%
累積リターン
+15.8%

エントリー時の乖離率別の成績

クロス発生時にすでに13週線から離れすぎていた(値上がりを追いかけた)トレードほど成績が悪化していないかを見るための内訳です。

乖離率帯取引回数勝率平均リターン
低乖離(+5%未満)6回17%+8.7%
中乖離(+5〜15%)3回33%+1.0%
高乖離(+15%以上)1回0%-4.5%

単一の単純なルールを過去データに当てはめて再現しただけの結果であり、将来も同様に機能する保証はありません。投資助言ではありません。

出来高急増(初動)シグナル

直近12週平均の2.5倍以上の出来高かつ値上がり率3%以上を「初動」として検知しています。

直近4週間以内に検知された初動はありません。

過去の初動シグナル後の成績(事後リターン)

過去に同じ条件で検知された初動シグナルの後、一定期間保有し続けた場合の成績です(明確な売りシグナルがないため固定期間で検証)。

保有期間サンプル数勝率平均リターン
4週後1回100%+10.7%
12週後1回100%+27.7%

過去データに単一の単純なルールを当てはめて再現しただけの結果であり、将来も同様に機能する保証はありません。投資助言ではありません。

この銘柄についてよくある質問

日本取引所グループ(8697)は買い時ですか?
当ダッシュボードは売買を推奨せず、判断材料を整理しています。2026年11月20日時点で13種類のシグナルのうち4個(上昇トレンド中の押し目(13週線付近)、BB下限タッチ、一目雲の上、高配当(3%以上))が該当しています。シグナルはテクニカル指標の一つに過ぎず、業績・為替・金利などの要因は含まれていません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
日本取引所グループは減配したことがありますか?
当ダッシュボードの配当データ(決算期ごとの1株配当の実績、株式分割調整後)では、直近10期で減配3回(最後は2023年3月期)です(2021年3月期31円→2022年3月期36円→2023年3月期31.5円→2024年3月期45.5円→2025年3月期45.5円→2026年3月期61円)。減配したことがある会社は、業績が悪化すると配当も減らす(利益に連動した)配当方針の可能性があります。配当を目的にする場合は、会社の配当方針(累進配当・配当性向など)を決算資料で確認してください。
日本取引所グループの配当利回りはどのくらいですか?
2026年11月20日時点の配当利回り(直近12か月の実績配当ベース)は3.76%です(株価2,049円。権利落ち日が直近12か月に入る1株配当(株式分割調整後、未払いの中間配当を含む)の合計÷現在の株価。会社予想ではありません)。当ダッシュボードでは3%以上を「高配当」の目安としています(該当)。株価が下がると見かけ上の利回りは上がるため、利回りだけでなく業績の推移も併せて確認してください。
日本取引所グループのPER・PBRは割安ですか?
2026年11月20日時点でPER(直近12か月の実績1株益ベース(Yahoo Finance))は—、PBRは6.28倍です。PBR1倍以下(解散価値割れの目安)には該当していません。同業種(その他金融業、21社)の平均と比べると、PBR(6.28倍)は業種平均(1.54倍)より高くなっています。割安かどうかは業種平均だけでなく成長性によっても評価が変わるため、同業他社との比較も参考にしてください。
日本取引所グループのトレンドは上昇ですか、下降ですか?
13週・26週・52週の移動平均が上から順に並ぶ上昇トレンドの形を保ったまま、株価が13週線付近(乖離率-7.4%)まで戻ってきた「押し目」の状態です。

同じ業種(その他金融業)の銘柄

東証プライムのその他金融業のうち、売上高の規模が近い10社。配当利回りは直近12か月の実績配当ベースです。

その他金融業の全21社を一覧で比べる →

関連ニュース